目的再考

 最近、ぼちぼち予備試験の勉強を再開できたものの、まだまだ直前期のモチベーションは戻ってきません。「なんで自分は勉強しているんだっけ？」とふと考えてしまう時、このブログを読み返して目的を再認識できるように、自分が弁護士を目指したきっかけをここに残したいと思います。

これは、日本の伝統的な大企業であるJTC（Japanese Traditional Company）で総合職として働く一人の人間の、正直な本音です。

  1. プロフェッショナルが集う業界へのあこがれ

    私が弁護士を目指した一つ目の理由は、年齢や在籍年数に縛られず、実力で評価される世界への憧れです。
    私が勤める会社では、間接部門が切り離され、給与の原資が減り、労働組合の力が弱まることが予測されています。さらに、将来の待遇悪化がほぼ確定しているにもかかわらず、昇給や昇格は相変わらず年齢や勤続年数に強く紐づいています。
    どれだけ頑張っても、付加価値と報酬が見合わない。若い世代が年上のおじさん・おばさんに貢献する構図が続きます。この状況では、会社に所属するメリットを感じられず、働くモチベーションがなかなか湧いてきません。
    そんな閉塞感の中で、年齢に関係なく個人の能力と実績が評価される傾向のある弁護士業界が、とても魅力的に映りました。

  2. 組織横断的スキルの獲得
    2つ目は組織横断的スキルを獲得したいと考えたことです。ＪＴＣの仕事は、多くのブルシットジョブから成り立っており、正直やってもやらなくてもどうでも良い仕事や組織固有スキルに依存した仕事ばかりなので、組織から離れた場合、多くの人がキャリアを継続できなくなります。これは自分の人生を特定の組織に依存している形なので、リスクが大きいです。組織への依存度を下げるために、組織横断的、普遍的なスキルを持ちたいと思ったのが弁護士を目指した理由として挙げられます。自分の人生を特定の組織にできるだけ依存せず、自分でコントロールできるのが理想な状態です。
  3. 雇用形態の変化、解雇規制の緩和のリスク
    現時点では実現していませんが、私が所属している企業では雇用形態の変化の兆しがみられます。具体的には、「総合職」の枠組みの細分化です。現在は、9時ー17時のフルタイム残業ありが標準の雇用契約として用意されていますが、週休3、4日の完全リモートの雇用形態が検討に上がっています。ピュアに見れば、従業員のウェルビーイングの観点から素晴らしい取り組みに見えますが、私はひねくれているので、これは総合職の待遇の引き下げ策の一つとみています。
    2021年にTokyoSwingさんが興味深い言及をしています。
    TwitterでTokyoSwingさんが指摘しているように、日本では解雇規制が厳しいため、会社は従業員を簡単に解雇できません。だからこそ、一部の優秀な人材の待遇を厚遇する一方で、その他大勢の人件費を下げるために、雇用形態を細分化していくのだろうと推測しています。
    もし将来的に解雇規制が緩和された場合、「週休3日・フルリモート」のような働き方をする従業員は、外部のベンダーや派遣社員との違いがなくなり、会社から真っ先に切られるリスクがあります。
    このような未来のリスクに備えるためにも、弁護士資格を取得し、自分の市場価値を高めておきたいと思いました。
他にも理由はあった気がしますが、疲れたのでこの辺で。
明日からも頑張ろう。


    

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